バレー会場見直し、有明有力も費用削減案はなし

(会談で撮影に応じる組織委の森喜朗会長(中)と国際バレーボール連盟のファビオ・アゼベド・ゼネラルディレクター(右)佐野圭弥撮影)

(ATR Japan)国際バレーボール連盟(FIVB)のファビオ・アゼベド・ゼネラルディレクターは11月25日、2020年東京五輪・パラリンピック組織委員会の森喜朗会長と都内で会談した。アゼベド氏は、既存の「横浜アリーナ」と新設の「有明アリーナ」の二案で検討されている競技会場について、「(招致段階から提案されていた)有明についてまずは努力していく」と話したうえで、整備費の分析が優先課題と強調した。

 ただ、具体的な費用見直しついては、「今は議論をしている最中で、詳細な分析はまだ終えていない。組織委と協力することで必ず解決策が見出せるだろう」とした。さらに、「五輪の中核である東京で競技を行うことで、東京大会そのものの成功に貢献できる」としたうえで、「代替案(横浜アリーナ)については議論したくない」と述べた。

  これに対し、組織委の森会長は1964年東京大会のレガシーとして代々木競体育館を挙げ、「2020年大会ではこの有明がボールスポーツ全般のレガシーとして残るように期待している」とFIVBの意向を支持する姿勢を示した。

FIVBは日本で国際大会を何度も開催しているため、今回の来日では有明アリーナを含めた競技場の視察をしないという。(佐野圭弥)