日本バスケ協会の人事や会費など運営方法を批判、五輪の元監督や選手ら

(会見に臨む谷口正明会長(右)と吉田正彦副幹事長(左)田村純一朗撮影)

(ATR Japan)日本バスケットボール協会(JBA)の運営方法をめぐって、バスケットボールの元五輪選手と監督などが中心となって設立された一般社団法人「日本バスケットボール推進協議会(JBIC)」があらためて異議を唱えている。

このほど記者会見を開いた吉田正彦副幹事長は、「両組織(JBAとBリーグ)の事務方トップがサッカー関係者でいいのか。スポーツ社会としてのマナーが守られていない。極めて疑問だ」と批判した。

 JBAの新人事案では、元バレーボール選手で日本プロサッカーリーグの理事を務めた三屋裕子氏を会長、日本サッカー協会専務理事であった田中道博氏を専務理事・事務総長としており、6月25日のJBA評議委員会で審議される予定だ。

また、JBAは今年4月に給与規定を改定し、従来の最高月額70万円から4倍に引き上げた。評議委員会では、さらに上限を4倍に上げることを認める見込みだ。給与アップによる財源不足を補うために3月、プレイヤーやクラブチームが負担するJBAへの登録費がそれぞれ200円と2000円増額した。これについて吉田氏は、「一般管理費不足のなかで、全国のプレイヤーから(不足分を)取るというのはあまりにも我田引水、お手盛りではないかと思っている」と疑問を呈した。

吉田氏は、新人事案や給与制度だけでなく、国際試合とBリーグの大会日程が重なっていることやリオ五輪のノミネートレフリーに日本人が不在であることに触れ、「『(JBAは)日本のバスケットボールを愛しているのか』、『本当に改善を考えているのか』ということについて、JBICは真っ向からそうではないと断じる」とJBAの強化計画を批判した。

JBICはJBAに対し、これまで3度にわたり面談を要求し質問票も送付している。しかし、JBAから一度も回答はなく、対話ができていない状態が続いている。今後については、25日の評議委員会を見守ったうえで、JBICとしてJBAへ再度対話の依頼を行うか判断する方針だ。(宮城奈々)