ボートと水泳は現行案、バレーボールは先送り 競技会場見直し

(都内で開かれた4者協議 佐野圭弥撮影)

(ATR Japan)2020年東京五輪・パラリンピック大会の3つの競技会場の見直しについて、国際オリンピック委員会(IOC)、東京都、政府、大会組織委の4者のトップ級による協議が11月29日、都内で開かれた。ボート・カヌースプリントと水泳は当初計画を変更せず、それぞれ「海の森水上競技場」と「オリンピック・アクアティクスセンター」で実施する方針を固めた。一方、バレーボールに関しては結論を先送りし、現行案の「有明アリーナ」と、都の調査チームが提案する「横浜アリーナ」について協議を継続する。

 協議には、IOCのジョン・コーツ副会長、都の小池百合子知事、政府から丸川珠代五輪担当大臣、組織委の森喜朗会長らが出席し、4者による作業グループの検討を踏まえ、直接意見が交わされた。小池知事は、ボート・カヌースプリント会場として候補に挙げた宮城県登米市の「長沼ボート場」を断念し、プレ大会や大会前のキャンプ地としての利用を提案した。また、アクアティクスセンターは、観客席を2万席から1万5千席に減らし、大会後に減築しないことでコスト削減を図る。

 結論が先送りされたバレーボール会場について、都は「横浜アリーナ」を提案しており、小池知事は「クリスマスまでに最終結論を出す」とした。また、都はこの会場見直し協議によって400億円超のコストが削減されるとしている。(橋本大周)

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